小規模建築物基礎設計指針改定について
こんにちは
田畑が広がる風景がここ１０年で分譲地だらけになりました。
つまり、新しく家が建てられる土地は元々別の用途だった、という場所が多いということですね。以前はどんな家が建っていたのか、どんな作物を育てていたのか。
いつも通る道に沿って竹藪で覆われている家がありました。ある日、家の解体がはじまり竹藪もきれいな更地になり分譲していました。解体から分譲までちょうど雨の日が続いていた記憶がありました。立地もよく次々と売れていきましたが、どの土地も地盤改良工事をおこなっていました。
元々家が建っていた土地でも地盤改良工事が必要なんですよね。
そして住宅地盤界隈では、以前に比べて戸建て住宅は軟弱地盤や造成地盤上に建つことがより多くなり、沈下トラブルが絶えないことがあり、令和7年12月日本建築学会基礎設計指針が改定となりました。
改定内容の大きなポイントは
・小規模建築物の定義の見直し
・設計クライテリアを明示（評価や判断を行う際の基準や指標を指す）
・より多くの地盤調査を活用できるように基礎設計と地盤調査方法の関係を整理
・沈下について定性的な評価方法に重きを置いた
・リスクコミュニケーション若しくはこれに類似した考え方を導入
主に「沈下リスク」と「液状化リスク」に対して実施します。
・あいまいだった従来の地盤補強を明確に定義し整理したうえで名称を見直す
これらが上げられます。
小規模建築物の定義の見直しとしては2008年と2025年を比較すると分かりやすいです。
2008年は建築物の高さが13ｍ以下だったものが、2025年は16ｍ以下に。
また、接地圧については基礎形式の違いにより上限値が設定されていますのでご確認ください。
沈下の種類については
新築時の雨水の浸入に起因する沈下として、盛土・埋土について造成時の締固め不足や不適切な地盤寺領の使用、透水性の低い環境下で浸水等により起こる沈下なども沈下の種類の一つとして、注意が必要です。
このように改定が施行されて、私たちは安心して住むことができます。
改定については正しい理解と知識が必要です。
ＦＡＣＥでは安全安心な地盤を提供する為にも改定について詳しい説明会なども実施しております。